AI（人工知能）テクノロジー企業のAppier（エイピア、本社：台湾、共同創業者／CEO：チハン・ユー、以下Appier）は、このたび、2016年下半期の「アジア太平洋地域版クロスデバイス利用動向調査」の結果を発表しました。本調査は、日本を含むアジアの主要な12の国・地域におけるPC、スマートフォン、タブレット消費者の行動を分析したもので、様々なデバイス間での消費者の行動パターンを予測分析することで、アジアのマーケターを支援することを目的としています。
今や、消費者は様々なデバイスを利用することに膨大な時間を費やしていますが、消費者のオンライン行動は、国や地域によっても、また使用するデバイスによっても、異なる結果となることが本調査によって明らかになりました。日本では、複数デバイスを使用する消費者のうち、3台以上保有する人が過半数に上りました。
複数のデバイス利用が活発であることから、日本におけるクロスデバイス広告全体のコンバージョン数は、シングルデバイスキャンペーンに比べ201%も高い結果となり、クロスデバイス広告の重要性が明らかとなりました。また、アジア全体の結果とは異なり、日本の消費者はウェブ利用において、スマートフォンが最も優勢なデバイスで、一週間にわたって使用パターンが安定しており、とくに土曜日にピークを迎えることがわかりました。スマートフォンがいかに日本人の日常生活に密着したデバイスであるかが伺える結果となりました。
消費者のニーズや購買行動が多様化し、マーケティング・チャネルが複雑化する中、マーケターにとって、あらゆるデバイスを活用することでキャンペーンを最適化することが不可欠です。消費者のデバイス接触のタイミングに合わせてメッセージを発信することで、彼らのエンゲージメントを保持することが可能になります。Appierは、AIを搭載したデジタルマーケティングプラットフォームを提供することで、企業や組織の事業課題の解決を支援します。
本調査の主な調査結果は、以下のとおりです。
■日本のマルチデバイス使用率は、アジア全体の結果を上回り、過半数が3台以上を保有
デバイスの所有数は成長傾向にあり、今ではアジアの複数デバイスを使用する消費者のうち、49%※1が3台以上のデバイスを保有しています。日本の結果を見てみると、3台以上のデバイスを保有する消費者は53%※2で、とりわけ4台以上を保有する人が3割近く（29％）に上ることがわかりました。
■日本では、ウェブ・アプリ利用は土曜日にピークを迎える
消費者は一週間の間、ウェブ利用のためにPCとスマートフォン間を移動し、アプリ利用のためにスマートフォンとタブレット間を移動しています。アジアにおけるデバイス使用を曜日とデバイス別に見てみると、ウェブ利用において、平日はPCの使用が最も多いものの、週末にはPCとスマートフォンの使用が逆転しています。一方、日本におけるデバイス使用は、アジア全体の結果とは異なり、ウェブ利用においては、スマートフォンが最も優勢で、一週間にわたって使用パターンが安定しています。また、ウェブ利用、アプリ利用ともに、土曜日に利用のピークを迎えることがわかりました。
■日本ではコンバージョンのほとんどが正午から23時の間に集中
アジアにおいて、ページビュー数とコンバージョン数は共に時間帯と密接な関係があり、勤務時間帯前の早朝から伸び始め、14～15時頃に最初の山場を迎えます。その後、勤務時間帯後に多少落ち込み、再び20～22時頃に伸びるというパターンを示しています。一方、日本においては、ページビュー数の推移はアジア全体の結果と似たようなパターンを示すものの、コンバージョン数は正午から23時の間に集中し、勤務時間帯後の17～20時頃も落ち込まないことがわかりました。
■日本ではクロスデバイス広告は必要不可欠
日本と韓国における複数のデバイスにわたるクリック率は、シングルデバイスキャンペーンのクリック率よりも19%高い結果となりました。さらに、日本におけるクロスデバイス広告全体のコンバージョン数は、シングルデバイスキャンペーンに比べて201%高いことがわかりました。複数のデバイスを活用することは、広告キャンペーンにおけるコンバージョン獲得の有効性向上に必要不可欠といえるでしょう。
「アジア太平洋地域版クロスデバイス利用動向調査」について
本調査は、2016年下半期（7月～12月）にAppierが所有するアジア太平洋地域（オーストラリア、香港、インド、インドネシア、日本、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、台湾、ベトナム）における1.8兆を超えるキャンペーンデータを分析したもので、広告リクエスト、インプレッション、クリック、コンバージョンデータ（広告主独自の目標に基づいたクリック、動画視聴完了、アプリダウンロードなど）を含みます。本調査のすべてのデータは、実際の消費者行動に基づいており、アンケート調査等は実施していません。