通勤中にスマートフォンで見た家具の広告が、帰宅後にタブレット端末に表示されたので購入した―。当たり前に見えるが、複数の情報端末（クロスデバイス）を使う人に最適なタイミングで端末に広告を流すのは簡単ではない。膨大なデータと高度な解析が必要だ。台湾のエイピア(Appier)は一連の技術を簡単に使える人工知能（ＡＩ）サービスとして展開している。購買行動もデータとＡＩで変わるかもしれない。（２回連載）
エイピアは、クッキーなどの膨大な情報をＡＩを使って分析し、“インターネット上でのふるまい”の特徴から“対象ブラウザーを持つ人の属性や行動特性”を推定したデータベース（ＤＢ）「クロスＸデータベース」を持つ。分析したユーザーやデバイス数は２０億以上。例えば、オンラインショップの運営者は、利用者の情報などとエイピアのＤＢを照合することで、インターネット上のふるまいの類似性から利用者の属性や趣味、行動特性などを推定できる。
さらにＡＩを使った分析ツール「ＡＩＸＯＮ（アイソン）」は、利用者の次の行動を予測したり、ウェブサイトを訪れたことのない潜在顧客を見つけるなど、より高度な分析も行える。
また、情報ネットワーク上で別々に認識される端末の中から、同じ人が併用する複数端末を見つけることもできる。これを専門家でなくても利用できるサービスとして提供しているのが特徴だ。チハン・ユー最高経営責任者（ＣＥＯ）は、「さまざまな企業が革新に追いつくように手伝いたい」と話す。
プロダクトマネジメント担当バイスプレジデントのマジック・ツー氏は、「社内のデータサイエンティストが０人でも、（高度なデータ利用の）旅を始められる」と話す。同社のＤＢを利用する顧客には、データ解析専門の社員のいない企業も少なくない。
仏カルフールで台湾エリアの電子商取引（ｅコマース）を担当するジルベルサ・プレスコット氏は、「エイピアからのデータで、戦略はどんどん変わった」と明かす。ｅコマースは実店舗と違って男性客が多く、男性はウェブ上のキャンペーンの効果が高いこともわかってきた。カルフールは１６年にエイピアのクロスＸを導入した時はデジタル初心者。経営層の中にはウェブへの投資を疑問視する声もあったが、今では月単位の購入額が２０―２５％増加するなどのＡＩの効果が出ている。
日本でも、不動産情報サイト「ライフルホームズ」を運営するＬＩＦＵＬＬや、個人間取引マーケットを運営するＧＭＯペパボが、エイピアのＡＩサービスを導入している。
米グーグルや米アマゾンといった巨大ＩＴ企業は、膨大なデータと高度な解析による果実を獲得し、それ以外の企業との差が開いている。特に小売業界ではアマゾンに顧客を奪われるアマゾン・ショックが後を絶たない。ツー氏は「（エイピアはショックを）緩和できる」と話す。利用者を知れば知るほど、個人に合わせてアプローチでき、結びつきを強められるからだ。
巨大ＩＴ企業以外にも、膨大なデータとＡＩを広告に生かす道ができ始めている。